7/7現在 遺伝子ワクチンの接種による死亡者報告！（分科会資料添付）
内藤誠一●7/7現在 遺伝子ワクチンの接種による死亡者報告！（分科会文書添付）
健康スタジオ横浜の内藤です。
７/７現在 厚労省ワクチン分科会副反応検討部会で発表された内容です。
遺伝子ワクチン接種後死亡者 合計：556名
(ファイザー５５４名 + モデルナ２名)
報告されている件数だけですから、実際はさらに多くの方が亡くなられていると思います。
内容をご覧になるとわかりますが大多数が高齢者です。
詳しくはこちらの文書から確認できます。
今年に入ってから遺伝子ワクチンの接種が始まりましたが、短期間に厚労省に報告があがっている人数だけですでに556名も亡くなっています。
インフルエンザワクチンの接種で亡くなっている方は例年ですと１０人以下ですから、まだ４か月足らずですでにこの数字は驚きです。
政府が推進している遺伝子ワクチンですが、このような内容を、総理、官房長官、厚生労働大臣も地上波のテレビの前では一切口をつぐんだまま、この件について一言も話そうとはしません。
地上波のテレビで多くの国民の目に触れたら都合が悪い内容だからです。
多くの人が遺伝子ワクチンによって亡くっているのに地上波のテレビでは一切報道もせず、河野大臣にいたってはデマだと発言をしています。
地上波のテレビの入らない、厚労省の分科会でひっそりと報告されています。
これこそが２１世紀の大本営発表であり、情報統制が当たり前のように行われています。
この異常な状態のほうが「日本の緊急事態」だと思いませんか？！
非常事態宣言はこちらが政府に突きつけたいくらいです。
政府は遺伝子ワクチンを接種して亡くなった場合、４，４２０万円を支払うと言っていましたが未だ誰にも支払われていません！
予測したとおりです。
原発のときにも同じ言葉をお聞きになっていたでしょう。
「因果関係は確認されてない！」
亡くなられたに方には残念ですが。
死に損ということです。
多くの亡くなられた方が高齢者ですが、遺伝子ワクチンを接種していなければもう少し長生き出来たかもしれません。
もしも食品メーカーでの食中毒だったとしたらどのように対応しているでしょうか。
即刻販売中止になり社長以下テレビの前で土下座ものでしょう。
消費者からは見向きもされずに倒産すると思います。
なぜ製薬会社だけに特権が与えられているのでしょうか？
一つはまだ治験中ということもあります。
それでも中途経過がこのような状態だとしたら、「一旦遺伝子ワクチンの製造はやめて改良します！」と言うのが製造業者としての良心的な態度だと思いますが。
世界的にものすごい売上げがあり、ものすごいお金が動いていますから、後戻りする気もさらさらなく、少々人が死のうが売上げが優先です。
それでも国が責任をとるから安全確認がとれていないワクチンをぜひ買わせて欲しいと懇願して手に入れた遺伝子ワクチンです。
国家をしのぐほどのパワーが働いています。
与党自民党、公明党の国会議員の中で、ＰＣＲ検査の実体や遺伝子ワクチンの長期の安全性について発言をされている政治家が１人でもいるでしょうか。
これから秋には衆議院議員総選挙が予定されています。
圧倒的なパワーの前には何もアクションを起こさないのは利口な選択だと思いますが、腰抜けだらけでサムライの政治家が与党に１人もいないのがとても残念です。
国民も少しはまともに頭が働けばおかしなことが起こっていると誰でもわかりそうなものです。
地上波のテレビでは徹底的に都合の悪い情報を流さないといった戦略が見事に成功した結果といえます。
